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女性の社会進出が進み共働きの夫婦が増えている中、約7割の既婚女性が「副業に興味がある」ことがリクルートライフスタイルの情報メディア「ケイコとマナブ」の調査で明らかになった。また消費税の増税が決定後、専業主婦の半数以上が副業への興味が「高まった」と回答。仕事と家庭、本業と副業を両立させた無理のない働き方として、自宅の一部を活用したワーキングスタイルに注目が集まっていることから、19日に女性向けセミナー「“『自宅』で自分らしく働く”ワーキングスタイル&マネー術」が開催された。
セミナーは、自宅での副業に興味がある女性約20人を対象に実施。「ケイコとマナブ」の根岸菜穂子編集長とリクルート住まいカンパニーの情報サイト「SUUMO(スーモ)」の池本洋一編集長によるトークショーのほか、自宅を活用して働いている女性3人をゲストに迎えて参加者との懇親会も行われた。
池本編集長は、同社の調査から“自宅をオープン化”している人の現状を報告。その目的として「生活のための収入を得る」が38.1%と一番多かった一方、「趣味や特技を生かして新たな収入を得たかった」と回答する人も32.7%に及んだ。結果、70%以上の人が「期待以上の充実感を得ている」と回答。男性が68.1%に対して女性は78.1%と特に女性が喜びを感じていることがわかった。
根岸編集長は、自宅で副業を始めるための具体的な方法をレクチャー。「目的・家族の理解・心の余裕・スキル」が必要だといい、「まず大切なのが目的を明確にすること。お金を稼ぐことなのか、自己実現なのか。たとえば自己実現のために好きなネイルサロンを開きたいなら、『収入は多少低くても自分らしいサロンを作ろう』など、目的に合わせた方針をはっきり立てる。また、家族の理解も必要。自宅を活用する場合、家族への影響が大きいので、事前に条件のすり合わせをすることもおすすめ」とアドバイスした。(毎日新聞デジタル)